入社後に研修がないときは「OJT」か「放置」かを分ける

入社後に研修がないと感じたら、最初に確認したいのは研修の形式です。

たとえば、座学研修や新人研修がなくても、先輩社員が実務を教えるOJT型の会社があります。マニュアルを読みながら、段階的に仕事を任せる職場もあるでしょう。

反対に、担当者が決まっていないケースもあります。仕事の指示がなく、質問しても回答をもらえないなら、単なる「研修なし」とは分けて考えてください。

入社後に研修がないと感じたら最初に確認する4つ

入社後に研修がないだけで退職を決める必要はありません。まず、実際の教育体制を4つに分けて確認しましょう。

集合研修がないだけなのか確認する

会社によって教育方法は異なります。新入社員を集めた研修を行う会社もあれば、配属先で実務を覚える会社もあります。

したがって、「研修室で講義を受けていない」というだけで教育がないとは限りません。

入社後に研修がない代わりにOJT担当がいるかを見る

次に、仕事を教える担当者が決まっているか確認します。

教育担当や先輩社員がいて、実務を一つずつ教えてもらえるならOJT型と考えやすいでしょう。また、定期的に質問や進捗確認ができるなら、研修形式でなくても仕事は覚えられます。

質問先が決まっているか確認する

新人が仕事を覚える段階では、分からないことが出るのが普通です。

そこで重要なのが質問先です。直属上司、教育担当、チームメンバーなど、誰に聞けばよいか分かっているか確認してください。

仕事の指示と期待される水準が示されているかを見る

入社後に研修がない場合でも、「まずこの仕事を覚える」「今月中にここまでできればよい」と目安が示されていれば動きやすくなります。

一方、何をすればいいのか分からず、評価基準も不明な状態なら注意が必要です。

入社後に研修がない会社が必ずしもおかしいとは限らない

入社後に研修がないと不安になりますが、研修制度がないことだけで会社を判断するのは早い場合があります。

中途採用ではOJT中心の会社もある

中途採用では、入社後すぐ現場へ配属される会社があります。

特に経験者採用では、基本的なビジネスマナー研修を省き、実務の中で社内ルールを覚えることもあります。そのため、座学研修の有無より、必要な説明を受けられているかを見るほうが重要です。

小規模な会社では専任の研修担当がいないこともある

社員数が少ない会社では、研修専任の部署や担当者がいない場合があります。

ただし、専任担当がいなくても、上司や先輩が仕事を教えてくれるなら問題なく成長できるケースがあります。

入社後に研修がないことと「放置」は別問題

ここは特に分けて考えたいポイントです。入社後に研修がないことと、新人を何も教えず放置することは同じではありません。

形式的な研修がなくても、業務指示や質問への回答があれば仕事は覚えられます。

ところが、誰も教えず、何をすべきかも示されない状態が続くなら、教育体制そのものを確認したほうがよいでしょう。

厚生労働省も職場での人材育成・学びを重視している

研修制度の有無だけで会社の良し悪しを決める必要はありません。ただし、従業員が仕事に必要な能力やスキルを身につけられる環境は重要です。

研修の形式より「学べる環境」があるかを見る

厚生労働省の「職場における学び・学び直し促進ガイドライン」では、職務に必要な能力・スキルを明確にすることや、労働者が互いに学び合える環境を整えることなどが示されています。

つまり、見るべきなのは集合研修の有無だけではありません。自分に必要なスキルが分かり、それを習得するための支援や質問できる環境があるかも確認しましょう。

入社後に研修がないうえ放置されているサイン

一方、入社後に研修がないだけでなく、実質的に放置されているケースもあります。

次のような状態が重なるなら、単なるOJT型とは分けて考えましょう。

仕事をほとんど振ってもらえない

出社しても任される仕事がなく、自分から毎回「何かありますか」と聞く状態が続く場合があります。

入社直後の数日だけなら準備不足の可能性もあります。しかし、長く続くなら上司へ今後の予定を確認しましょう。

質問しても「自分で考えて」と終わる

自分で考えることは仕事を覚えるうえで大切です。ただし、会社固有のルールまで新人が自力で判断するのは難しい場合があります。

質問しても必要な情報を教えてもらえず、失敗だけ責められるなら注意してください。

入社後に研修がないうえ教育担当も決まっていない

誰が新人を担当するのか決まっていないケースもあります。

上司へ聞けば先輩へ回され、先輩へ聞けば別の人へ回される状態では、仕事を覚えるまでに余計な時間がかかります。

教えられていない仕事の結果だけ求められる

仕事の進め方を説明されていないのに、「なぜできないの？」と評価される場合もあります。

このような状態では、自分の能力だけを責めないことが大切です。必要な情報や教育機会が与えられているかも確認しましょう。

入社後に研修がないとき上司へ確認する方法

入社後に研修がないことへ不安を感じたら、まず上司へ状況を確認してみましょう。

ただし、「何も教えてくれません」と責めるより、自分が困っている点を具体的に伝えるほうが改善につながりやすくなります。

最初に「何を覚えればよいか」を聞く

今後覚えるべき仕事を確認すると、動き方が見えやすくなります。

業務全体が見えない状態では、自分から動こうとしても方向がずれる可能性があります。そこで、何を優先すべきか聞いておきましょう。

入社後に研修がない不安を具体的に伝える

「研修してください」とだけ伝えるより、何に困っているかを具体化します。

たとえば、「業務手順が分からない」「判断基準が分からない」「質問先が不明」と伝えれば、会社側も対応しやすくなります。

定期的な確認時間をお願いする

教育担当者が忙しく、質問するタイミングが分からない場合もあります。

そこで、週1回でも確認時間を作れないか相談する方法があります。短時間でも定期的に質問できれば、放置感が減る可能性があります。

上司へ相談しても入社後に研修がない状態が変わらない場合

上司へ相談しても状況が変わらない場合は、次の手段を考えます。

人事や別の管理職へ相談する

直属上司が教育体制の問題を把握していないケースがあります。

そこで、人事や上司の上長へ相談する方法もあります。ただし、感情的に訴えるより、現在の状況と相談済みの内容を整理して伝えましょう。

相談した日と回答を記録しておく

入社後に研修がない状態が長引くなら、相談した内容を簡単に残しておくと整理しやすくなります。

たとえば、いつ誰へ相談し、どのような回答だったかをメモします。後から状況を振り返るときにも役立ちます。

仕事内容そのものが求人と違わないか確認する

教育体制だけではなく、そもそも任されている仕事が求人や面接時の説明と違う場合もあります。

このケースでは、「研修がない問題」と「仕事内容のミスマッチ」を分けて確認してください。

入社後に研修がない会社を続ける・辞める判断基準

研修がないからといって、入社後にすぐ辞める必要はありません。

ただし、相談しても改善せず、成長できる見通しもない場合は、今後のキャリアまで含めて判断しましょう。

続けながら様子を見る余地があるケース

入社後に研修がない状態が改善するかを見る

一度相談した後に会社がどう動くかは重要な判断材料です。

たとえば、教育担当を決めてくれる場合があります。また、業務の優先順位を整理してくれるなら、働きやすくなる可能性があります。

反対に、何度相談しても放置されるなら、今後も教育体制が変わらない可能性を考えましょう。

今の会社で得られる経験も考える

研修制度が整っていなくても、実務を通じて希望する経験を積めている場合があります。

一方、仕事も教えてもらえず、専門性も身につかない状態なら、在籍期間だけを延ばすメリットは小さくなります。

試用期間中なら雇用契約と退職手続きも確認する

研修がないことへ不安を感じている時期が、まだ試用期間中という方もいるでしょう。

その場合は、試用期間だから自由に辞められると考えず、雇用契約や退職手続きを確認してください。

入社後に研修がないことを理由に短期離職する場合

相談しても放置状態が改善せず、入社後に研修がない環境から離れる判断をする場合もあります。

そのときは、「教えてもらえなかったから辞めた」だけで次の面接へ進まないことが大切です。

退職理由は会社への不満だけにしない

「会社が何も教えてくれませんでした」とだけ話すと、採用担当者は状況を判断しにくくなります。

そこで、教育担当や業務指示がない状態だったことを具体的に整理します。さらに、自分から上司へ相談したことも説明できるようにしましょう。

「自分から動いたこと」も説明できるようにする

元人事としては、短期離職の理由だけでなく、問題が起きたあとに本人がどう行動したかも確認します。

たとえば、自分から質問した、上司へ相談した、マニュアルを探したなどの行動があれば整理しておきましょう。

そのうえで改善しなかったと説明できれば、単に受け身だったという印象を避けやすくなります。

次の転職では教育体制を具体的に質問する

同じミスマッチを防ぐには、「研修制度はありますか」だけで終わらせないことがポイントです。

たとえば、「入社後3か月は誰が業務を教えますか」と聞けます。また、「独り立ちまでの流れ」を質問する方法もあります。

さらに、質問先や1on1の有無まで確認できれば、実際の教育環境をイメージしやすくなります。

短期離職後の人事評価まで準備する

3か月や半年、1年未満で退職すると、次の選考では短期離職そのものについて聞かれる可能性があります。

そのため、入社後に研修がないことだけでなく、退職理由の伝え方と次の会社選びまで準備しておきましょう。

入社後に研修がない場合によくある質問

入社後に研修がないうえ「もう辞めたい」と感じている場合

研修だけでなく、職場環境や仕事内容にも違和感が重なっていることがあります。

その場合は、「研修がない」という一つの問題だけでなく、会社を続けるかという視点で全体を整理しましょう。

入社直後なら複数の判断材料を確認する

まだ働き始めて数日や1週間程度なら、仕事内容、人間関係、体調、労働条件などを一度整理してください。

一方、明確なミスマッチが複数あるなら、短期間だからという理由だけで無理に我慢する必要はありません。

まとめ｜入社後に研修がないならOJTと放置を分けて判断する

教育体制・早期離職の関連記事

※本記事は一般的な情報提供を目的としています。教育方法や人員配置は会社によって異なります。心身への強い負担がある場合は、無理を続けず必要に応じて専門家などへ相談してください。