入社後に残業が多いと、「求人や面接で聞いた話と違う」と不安になる方もいるでしょう。月10時間程度と聞いていたのに、毎日1～2時間残るケースもあります。
ただし、数日だけで退職を決めるのは早い場合があります。一方、説明との差を我慢し続ける必要もありません。
入社後に残業が多いときは求人と実態の差を確認する
まず、入社後に残業が多いと感じたら情報を整理します。残業時間の数字だけを見る必要はありません。
具体的には、求人票や面接時の説明を確認しましょう。さらに、労働条件通知書も見直します。実際の勤務記録も並べてください。
そのうえで、残業が一時的かを判断します。また、恒常的な働き方なのかも重要です。会社の説明や改善姿勢まで見ていきましょう。
判断で重要なのは3点です。最初に、事前説明との差を確認します。次は、残業が続く期間です。最後に会社の対応を見てください。
説明がつかない状態が続くなら注意が必要です。さらに、相談しても改善されない場合は、退職も選択肢になります。
入社後に残業が多いとき最初に確認する3つ
たとえ残業が想定より多くても、すぐ会社を疑う必要はありません。まず、入社前から現在までの事実を整理しましょう。
入社後に残業が多いなら求人・契約・勤務実態を分ける
求人より残業が多いときの5分チェック
- 求人票に月平均残業時間があったか
- 面接で残業の説明を受けたか
- 採用担当者とのメールが残っているか
- 労働条件通知書を受け取っているか
- 始業・終業時刻を確認したか
- 直近の退勤時刻を把握できているか
なお、求人票の数字だけで結論を出すのは避けましょう。募集時の情報と契約時の条件は分けます。
さらに、現在の勤務実態も別に整理してください。この3つを比較すると、どこに違いがあるか見えやすくなります。
入社後に残業が多いなら求人・面接時の説明と比較する
次は、入社前と入社後を同じ項目で比べます。この整理は、会社へ理由を確認するときにも役立ちます。
残業時間が違うなら比較表で見える化する
| 確認項目 | 入社前・契約時 | 入社後に確認する内容 |
|---|---|---|
| 残業時間 | 求人票や面接で説明された月平均時間 | 実際の出退勤から把握した時間 |
| 残業の頻度 | 繁忙期のみ・週数回などの説明 | 毎日なのか、一時的なのか |
| 勤務時間 | 始業・終業時刻 | 実際に仕事を始め、終えた時刻 |
| 残業理由 | 繁忙期・納期対応などの説明 | 人員不足・業務量・引き継ぎなど |
| 会社の説明 | 採用担当者や面接官の説明 | 直属上司や人事からの説明 |
求人より残業が多い場合は平均値だけで判断しない
たとえば、求人票に「月平均残業10時間」と書かれる場合があります。しかし、自分の入社時期だけ繁忙期という可能性もあります。
部署によって残業時間が違う会社もあります。そのため、平均値だけでは判断できません。
一方、毎月かなりの残業が続くなら話は変わります。事前説明との差が大きいからです。
そこで、入社後に残業が多いと分かったら、差が生じた理由を確認しましょう。
面接で聞いた残業時間と実態を比べる
面接時の説明も振り返ってください。「基本的に残業は少ない」と説明されたケースもあります。
もし具体的な時間を聞いていたなら、その内容も整理します。メールが残っていれば保存しておきましょう。
ただし、最初から「嘘をつかれた」と決めつける必要はありません。事実確認として聞くほうが話を進めやすくなります。
残業が多いときは労働条件通知書も確認する
求人票と労働条件通知書は同じものではありません。そのため、契約時に示された内容も確認しましょう。
始業時刻と終業時刻を見ます。加えて、時間外労働の有無も確認してください。休日や賃金も一緒に見直します。
求人票と実際の条件に違いがあれば、最初に理由を確認します。そのうえで、契約時に何を明示されたかも整理してください。
さらに、現在の勤務実態と比べます。事実を分けて考えると、会社へ相談するときにも説明しやすくなります。
入社後に残業が多いのは一時的？恒常的？
理由が分かったら、今度は残業の継続性を確認します。つまり、今後も同じ状態が続くかを見る段階です。
残業が多いのが一時的なら終了時期を確認する
入社直後は残業が増えることがあります。たとえば、研修や引き継ぎが重なる時期です。
決算や繁忙期の影響も考えられます。また、納期前だけ忙しくなる職場もあるでしょう。
そのため、数日間の残業だけで決めつける必要はありません。まず、いつ頃まで続くのかを確認してください。
入社後に残業が多い状態が通常なら注意する
反対に、周囲が毎日遅くまで働く職場もあります。「この部署はいつも遅い」と言われる場合もあります。
こうした状態なら、一時的な繁忙とは考えにくくなります。そこで、現在の働き方が通常なのかを確認しましょう。
| 確認ポイント | 一時的な可能性 | 恒常化している可能性 |
|---|---|---|
| 発生理由 | 繁忙期・引き継ぎ・案件増加 | 慢性的な人員不足・業務過多 |
| 期間 | 終了時期が説明されている | 終了時期の説明がない |
| 周囲の状況 | 特定の時期だけ退勤が遅い | 多くの社員が毎日残っている |
| 会社の対応 | 業務調整や改善策がある | 相談しても状況が変わらない |
| 採用時説明との差 | 一時的な理由を説明できる | 説明との差が長く続いている |
残業が多い職場では会社の説明姿勢も見る
元人事としては、残業時間だけを見るわけではありません。むしろ、相談後の会社の対応も重要です。
たとえば、繁忙理由を説明する会社があります。別の会社では、終了時期まで示す場合もあります。必要に応じて業務量を調整するケースもあるでしょう。
一方、「みんな残っているから」で終わる場合は注意が必要です。その後の働きやすさにも影響するためです。
入社後に残業が多い状態を上司・人事へ確認する
疑問が残るなら、会社へ状況を確認します。直属上司でも人事でも構いません。
求人より残業が多いことを事実確認として伝える
ここでは、会社を責める形にしないことがポイントです。事前説明と現在の状況を伝えましょう。
「入社前には、残業は月○時間程度と伺っていました。現在は○時頃まで勤務する日が続いています。
今が一時的な繁忙期なのか確認したいです。また、今後も同じ勤務状況が続く予定でしょうか。」
残業が多い理由と今後の見通しを聞く
- 現在は通常期なのか繁忙期なのか
- 残業はいつ頃まで続く見込みか
- 通常時の退勤時間は何時頃か
- 業務量を見直す予定はあるか
- 残業時間をどう記録するのか
具体的な説明があれば判断しやすくなります。たとえば、終了時期が分かれば様子を見る選択もできます。
しかし、質問しても回答がない場合は注意が必要です。加えて、勤務時間を正しく記録しにくい場合も慎重に考えましょう。
さらに、事前説明との差を当然視されるケースもあります。その場合は、今後も同じ働き方が続く可能性を考えます。
入社後に残業が多いとき知っておきたい基本ルール
判断材料として、労働時間に関する基本的なルールも確認しておきましょう。
残業が多いときに確認したい労働時間のルール
労働時間や時間外労働には法律上のルールがあります。また、会社が法定労働時間を超えて働かせる場合には、必要な手続きがあります。
ただし、業種や働き方によって扱いが異なる場合もあります。そのため、具体的な判断では最新の公的情報を確認してください。
求人より残業が多い問題と法律上の問題は分ける
ここで重要なのは、「求人で聞いた残業時間と違う」という問題と、法律上の労働時間の問題を分けることです。
求人との違いがあるからといって、直ちにすべてが同じ法的評価になるわけではありません。一方、勤務実態そのものに問題がある可能性もあります。
残業時間の公的ルールも確認する
入社後に残業が多い会社を続ける・辞める判断基準
残業時間だけで退職を決める必要はありません。そこで、事前説明との差と会社の対応を一緒に見ます。
残業が多くても様子を見る余地があるケース
改善する可能性がある状態
- 残業が増えた理由を説明された
- 落ち着く時期の見通しがある
- 勤務時間が正しく記録されている
- 相談後に業務量が調整された
- 仕事内容には納得している
- 心身への大きな負担がない
退職も含めて考えたい状態
- 入社前の説明との差が大きい
- 相談しても説明がない
- 長時間労働が常態化している
- 勤務時間を正しく記録できない
- 改善を求めても変化がない
- 体調や精神面へ影響が出ている
入社後に残業が多いなら会社の改善姿勢を見る
同じ残業時間でも、会社の対応によって判断は変わります。
たとえば、繁忙期が終わる時期を説明する会社もあります。相談後に業務量を調整する職場もあるでしょう。
反対に、何度伝えても状況が変わらない場合もあります。改善姿勢が見えないなら、退職も含めて考える段階です。
残業で体調へ影響が出たら安全を優先する
睡眠不足が続く場合は注意してください。一方、食欲が落ちるなど別の変化が出ることもあります。
さらに、出勤前に強い不安を感じるケースもあります。こうした場合は、在籍期間だけを伸ばすことにこだわらないでください。
残業が多くても「とりあえず3年」に縛られない
なお、短期離職では次の転職で理由を聞かれやすくなります。そのため、感情だけで退職を決めるのは避けたいところです。
しかし、明らかに合わない環境で消耗する必要もありません。「最低3年」を絶対条件にする必要はないでしょう。
そこで、残業の実態を確認したか整理します。加えて、会社へ相談したかも振り返ります。それでも続けにくい理由があるか考えてください。
入社後に残業が多い状態から早期離職する場合の準備
改善を求めても状況が変わらないケースはあります。その場合、早期離職も選択肢です。
ただし、ここから重要なのは「辞めること」だけではありません。次の転職で同じミスマッチを防ぐことまで考えます。
残業を理由に退職するときは不満だけで終わらせない
短期間で辞めると、次の選考で理由を聞かれることがあります。
そこで、「残業が多かった」だけで終わらせないことが大切です。まず、事実と自分の行動を整理しましょう。
- 入社前に確認していた働き方
- 実際に生じた条件との違い
- 入社後に確認・相談した内容
- 次の会社で確認するポイント
残業が多かった経緯を採用担当者へ説明する
たとえば、「残業が多かったので辞めました」だけでは状況が十分に伝わりません。
面接時に聞いた残業時間を最初に整理します。その後、実際の勤務状況を説明しましょう。さらに、会社へ確認した事実も加えます。
最後に、次の職場で何を確認するかを伝えます。この順番なら、同じミスマッチを防ぐ考えも説明できます。
採用側は、短期離職そのものだけを見るわけではありません。むしろ、前職への不満だけで終わっていないかを確認します。
さらに、次の会社でどう防ぐかも重要です。そのため、今回の経験を次へ生かす姿勢を言葉にしておきましょう。
残業による短期離職後の選考対策まで準備する
3か月や半年で退職するケースもあります。場合によっては、1年未満で辞めることもあるでしょう。
その場合、人事評価や退職理由の伝え方が重要になります。詳しい選考対策は次の記事で整理しています。
入社後に残業が多い場合によくある質問
Q. 入社後に残業が多い場合、すぐ辞めるべきですか？
すぐ退職を決める必要はありません。まず、事前説明と実態を比べます。
その後、一時的な繁忙かを確認してください。また、会社が改善に応じるかも判断材料です。
Q. 求人より残業が多い場合、何を残せばいいですか？
求人ページは保存しておきましょう。加えて、採用担当者とのメールも残します。
さらに、労働条件通知書も保管してください。自分の出退勤記録を整理すると状況を説明しやすくなります。
Q. 入社後に残業が多いことを人事へ相談しづらいです。
最初から会社を責める形で話す必要はありません。事実確認として聞きましょう。
そのうえで、面接時の認識と現在の退勤時間を伝えます。そして、今後の見通しを確認してください。
Q. 求人より残業が多ければ、すぐ退職できますか？
求人票との違いだけで、すべてのケースを同じように判断することはできません。
契約時に示された条件も確認しましょう。また、現在の勤務実態も整理してください。具体的な法的判断が必要なら、公的窓口や専門家へ確認します。
Q. 残業が多いことが原因の短期離職は不利ですか？
短期間で退職すると、理由を確認される可能性があります。ただし、在籍期間だけで採否が決まるわけではありません。
条件の違いを整理しましょう。そのうえで、改善のために行ったことも説明します。さらに、次の会社選びで変える点まで言葉にできると安心です。
入社後に残業が多く会社へ相談しても解決しない場合
会社へ確認しても解決しない場合があります。また、自分だけでは状況を判断しにくいこともあるでしょう。
残業問題は一人で結論を出さなくていい
そのような場合は、公的な相談窓口や専門家へ相談する方法があります。特に、労働時間や契約条件について疑問があるなら、客観的な意見が役立ちます。
相談前には勤務記録を整理しておきましょう。加えて、求人時の説明や契約書類もまとめておくと、状況を伝えやすくなります。
残業で心身への影響があるなら無理をしない
たとえば、眠れない状態が続く場合は注意してください。食欲が落ちている場合も同様です。
さらに、出勤前に強い動悸や吐き気が出ることもあります。その場合は無理をせず、自分の安全と健康を優先しましょう。
まとめ｜入社後に残業が多いときは説明との差と会社の対応を見る
入社後に残業が多いと感じたら、最初に入社前の説明と比べましょう。
具体的には、求人票を確認します。続いて、面接時の説明も整理します。さらに、労働条件通知書と勤務記録を確認してください。
そのうえで、一時的な繁忙かを見ます。恒常的な残業なのかも確認しましょう。
会社へ相談した後は、理由を説明してくれるかを見ます。加えて、改善へ動くかも重要です。
一方、説明との差が大きい状態が続くなら注意が必要です。相談しても改善されず、心身への負担が強い場合は退職も選択肢になります。
そして、短期離職を選ぶなら次の転職まで見据えます。退職理由と次の会社選びを整理しておきましょう。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としています。個別の労働条件や法的な判断は、具体的な状況によって異なります。必要に応じて公的窓口や専門家へご確認ください。
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