在職中の転職と離職後の転職では、どちらか一方が必ず有利というわけではありません。そのため、収入を維持しながら慎重に選びたい人には在職中が向きます。一方、心身の回復や学習時間の確保が必要なら、離職後に進める判断もあります。
ただし、採用担当者からどう見えるかだけで決めないことが重要です。生活費、転職準備に使える時間、現在の健康状態、希望する入社時期を整理して選びましょう。
そこで、この記事では元人事の視点から両者を比較し、退職を先に決める場合の注意点まで解説します。
先に結論です。
まず、現在の仕事を続けられる状態なら、在職中の転職を検討するのが安全です。なぜなら、収入が途切れず、応募先を焦って決めるリスクを抑えられるからです。
ただし、仕事によって体調を崩している場合や、選考準備の時間を全く確保できない場合は例外です。その場合は、生活費と退職後の制度を確認したうえで、離職を優先する選択肢があります。
在職中の転職と離職後の転職を比較
| 比較項目 | 在職中の転職 | 離職後の転職 |
|---|---|---|
| 収入 | 給与を得ながら活動できる | 収入が止まる可能性がある |
| 活動時間 | 面接日程の調整が必要 | 平日日中も動きやすい |
| 応募先の選び方 | 急がず比較しやすい | 生活費の減少で焦りやすい |
| 入社可能日 | 退職交渉と引継ぎを考慮する | 早期入社に対応しやすい |
| 準備時間 | 仕事との両立が必要 | 書類作成や面接練習に集中しやすい |
| 空白期間 | 基本的に発生しない | 長期化した場合は説明を準備する |
ただし、採用では在職中か離職中かだけで合否が決まるものではありません。経験、応募理由、退職理由、入社後に再現できるスキルなどを含めて判断されます。
そのため、「離職中だから不利」と決めつける必要はありません。ただし、退職後に転職活動が長引くと、生活面の負担が増える可能性はあります。
在職中の転職を選ぶメリット
在職中の転職は収入を維持しながら比較できる
毎月の収入を確保したまま活動できることは、働きながら進める大きな利点です。そのため、条件が合わない求人へ急いで応募したり、納得できない内定を焦って承諾したりするリスクを抑えやすくなります。
また、年収、勤務地、働き方を複数社で比較する時間も取れます。希望条件を下げる前に、応募書類や求人の選び方を見直せることも利点です。
在職中の転職は空白期間が生じにくい
また、仕事を続けているため、退職後の空白期間は発生しません。ただし、在職中であることだけを理由に、高い評価や年収が約束されるわけではありません。
むしろ、採用担当者が確認したいのは、転職理由が整理されているか、入社可能日を説明できるか、現職の引継ぎを適切に進められるかです。
在職中なら現職に残る選択肢も維持できる
さらに、選考を受けた結果、現在の会社の条件が自分に合っていると気づく場合もあります。この方法なら、転職しない判断も残せます。
元人事の考え方：転職活動を始めることと、必ず退職することは別です。まず求人を見て、自分の経験がどのように評価されるか確認してから判断しても遅くありません。
在職中の転職で困りやすいこと
在職中の転職は面接日程の調整が難しい
働きながら進める場合、平日の日中に面接が入ると日程調整が必要です。オンライン面接、始業前、終業後、有給休暇などを組み合わせて進めます。
そこで、応募先には現在勤務していることを伝えたうえで、面接可能な時間帯を早めに提示しましょう。また、候補日時を複数出すと調整しやすくなります。
在職中の転職活動では会社の端末を使わない
まず、転職活動には個人のスマートフォン、メールアドレス、パソコンを使ってください。会社の端末や社内ネットワークを利用すると、履歴や通知から活動が伝わる可能性があります。
さらに、履歴書や職務経歴書へ社外秘情報を書かないことも重要です。取引先名、未公開の数字、個人情報は、特定されない表現に置き換えましょう。
在職中は退職日と入社日を慎重に決める
一方、内定前から入社日を断定すると、退職交渉や引継ぎが間に合わない場合があります。まず就業規則と業務状況を確認し、応募先には現実的な目安を伝えます。
「内定後、現職の規定と引継ぎを確認したうえで、1か月半から2か月程度を想定しています」
応募前に企業の実態を確認する
そのため、在職中は使える時間が限られるので、応募先を絞る前に企業情報を確認することが大切です。年収・給与、社員クチコミ、選考体験談を見て、希望条件とのずれがないか比較しましょう。
※掲載情報は、回答者の経験や回答時点に基づくものを含みます。現在の募集条件、選考結果、提示年収を保証するものではありません。
離職後の転職を選ぶメリット
離職後の転職は活動時間を確保しやすい
一方、離職後は応募書類の作成、企業研究、面接練習に時間を使いやすくなります。さらに、複数社の面接が同じ週に入っても調整しやすいでしょう。
また、資格取得やポートフォリオ作成が転職条件になる場合は、集中して準備できます。働きながらでは十分な時間を確保できない人には利点があります。
離職後なら早期入社へ対応しやすい
また、離職後は退職交渉や引継ぎを待たずに入社できます。そのため、欠員補充などで入社を急ぐ企業と日程が合いやすくなります。
ただし、早く入社できることだけで応募先を決めないでください。仕事内容、給与内訳、休日、試用期間を確認したうえで承諾します。
心身を立て直す時間を確保できる
特に、現在の仕事によって心身の負担が大きい場合は、転職活動より休養を優先する判断があります。無理に在職中の転職を続けると、書類作成や面接準備が進まないこともあります。
そのうえで、体調に不安がある場合は、医療機関など専門家の判断も踏まえてください。退職直後から無理に応募を増やす必要はありません。
離職後の転職で確認するリスク
生活費が減ると判断を急ぎやすい
ただし、離職後は給与が入らない期間が生じる可能性があります。また、雇用保険の基本手当は、加入期間や離職理由などによって受給条件が異なります。
そのため、退職前に生活費、健康保険、年金、住民税などを確認してください。基本手当を受けられる前提だけで退職日を決めるのは避けます。
確認先：雇用保険の条件や手続きは個別事情によって異なります。最新情報は厚生労働省、ハローワーク、勤務先から交付される書類で確認してください。
活動が長引いた理由を説明する準備が必要
なお、空白期間そのものが直ちに不採用理由になるわけではありません。一方、期間が長くなった場合は、その間に何をしていたか質問される可能性があります。
そこで、休養、家族事情、資格学習、転職活動など、実際の経緯を簡潔に説明しましょう。無理に前向きな話へ作り替える必要はありません。
「退職後の1か月は生活と体調を整え、その後は応募職種を絞り、職務経歴書の見直しと企業研究を進めていました」
在職中の転職と離職後を判断する基準
在職中で進めやすい人
- 現在の仕事を続けても心身への大きな危険がない
- 数か月分の生活費を減らしたくない
- 応募先を慎重に比較したい
- 週に数時間は書類作成や面接へ使える
- 入社を急ぐ必要がない
離職後を検討してよい人
- 現在の仕事によって体調が悪化している
- 勤務時間が長く、選考準備がほとんどできない
- 転職に必要な学習期間を確保したい
- 当面の生活費と退職後の支払いを準備している
- 空白期間の説明と活動計画を整理できている
判断の順番：健康、安全、生活費、活動時間、希望条件の順で考えます。「採用で有利に見えるか」だけを最優先にしないでください。
在職中の転職を無理なく進める手順
1．希望条件を3段階に分ける
まず、年収、仕事内容、勤務地、働き方などを「必須」「できれば」「妥協可能」に分けます。基準が曖昧なまま求人を見ると、応募先が増えすぎて両立が難しくなります。
2．応募書類の共通部分を先に作る
次に、職務経歴、実績、保有スキルを先に整理します。その後、志望動機や自己PRを応募先に合わせて調整してください。
3．面接可能な時間帯を決める
さらに、始業前、昼休み、終業後、有給休暇など、現実的に使える時間を決めます。応募先やエージェントへ最初に伝えると、連絡の往復を減らせます。
4．内定後に退職交渉を始める
最後に、書面で労働条件を確認し、入社意思が固まってから現職へ伝えます。口頭の内定だけで退職を先に進めると、条件変更や入社日のずれに対応しにくくなります。
内定後の退職交渉を円満に進める手順も確認してください。
また、退職時期、希望年収、応募先の選び方を一人で整理しにくい場合は、転職エージェントとの相性も含めて相談先を探す方法があります。
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※登録や相談によって、求人紹介、選考通過、内定、年収アップが保証されるものではありません。
在職中の転職に関するよくある質問
働きながら転職活動をすると面接で有利ですか？
現在働いているという事実だけで、面接が有利になるとは限りません。採用担当者は、経験、転職理由、入社可能日、応募先との適合性などを総合的に確認します。
離職中であることは必ず不利になりますか？
必ず不利になるわけではありません。退職理由と現在の活動状況を説明できれば、離職後でも選考は進められます。ただし、生活費の不安で応募先を急いで決めないよう注意が必要です。
転職活動を現職へ伝えるべきですか？
選考中の段階で、自分から広く伝える必要は通常ありません。会社の端末やメールを使わず、業務へ支障が出ないように進めてください。
内定前に退職してもよいですか？
退職自体は個人の判断ですが、収入が途切れる可能性があります。生活費、退職後の支払い、雇用保険の条件、活動計画を確認してから判断してください。
まとめ｜在職中の転職を基本に体調と生活を優先する
収入を維持しながら応募先を比較できる点は、現在の仕事を続けられる人にとって大きな利点です。
一方、心身の負担が大きい場合や、準備時間を確保できない場合は、離職後に進める判断もあります。離職中という理由だけで、選考に通らないわけではありません。
まず、健康と生活費を確認します。次に、活動時間、入社時期、希望条件を整理し、自分が落ち着いて転職先を選べる方法を選びましょう。
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