転職で前職の年収は確認される？源泉徴収票で分かることと伝え方

転職の面接で前職の年収を聞かれたとき、少し多めに伝えてもばれないのでは、と考えたことはありませんか。実際にどこまで確認されるのか、気になる人も多いでしょう。

前職の年収は、入社後に源泉徴収票を提出する段階で分かることが多いです。そのため、多めに伝えると、あとで信頼を失うおそれがあります。そこで、前職の年収が確認される仕組みと、正確に伝えるための考え方を紹介します。

前職の年収はどこで確認される？

年の途中で転職すると、転職先で年末調整を行います。その際、前の会社の源泉徴収票を提出するのが一般的です。

つまり、源泉徴収票には前の会社で受け取った給与の額が書かれているため、会社は前職の年収を知ることができます。中途就職者の年末調整の扱いは、国税庁の「中途就職者の年末調整」で確認できます。

会社によっては、内定前後に源泉徴収票や給与明細の提出を求めることもあります。特に、前職の年収をもとに提示額を決める会社では、確認が行われやすくなります。

年収を大きく偽って伝えると、経歴詐称と受け取られるおそれもあります。そのため、正確な金額を伝えることが大切です。

年収には、基本給だけでなく賞与や残業代、手当も含まれます。例えば「賞与と残業代を含めて約450万円です」のように伝えると誤解がありません。

年収を答えるときは、源泉徴収票の「支払金額」を目安にしましょう。これは、税金や社会保険料が引かれる前の金額です。

前職で残業が少なかったなど、年収が一時的に低かった事情がある場合は、補足して構いません。具体的には「昨年は部署異動があり、残業代が減っていました」のように説明します。

前職の年収と希望年収は、別のものとして伝えましょう。前職の年収は事実を、希望年収は根拠とあわせて伝えます。

伝え方の例

「前職の年収は、賞与込みで約450万円でした。」

「経験を生かせる職種のため、500万円程度を希望しています。」

希望年収の決め方や交渉の進め方は、転職の年収交渉の進め方で解説しています。

面接では、税金などが引かれる前の金額で答えるのが一般的です。手取りで答える場合は、そのことをはっきり伝えましょう。

数万円程度の端数の違いで問題になることは、ほとんどありません。とはいえ、意図的に多く伝えるのは避けましょう。

源泉徴収票が間に合わない場合は、自分で確定申告をする方法もあります。詳しい流れは、転職した年の年末調整の進め方を参考にしてください。

そもそも、なぜ面接で前職の年収を聞かれるのでしょうか。主な理由は、提示する年収の目安にするためです。

例えば、前職の年収と大きく離れた額を提示すると、応募者が入社を断る可能性があります。そのため、会社は前職の年収を参考にして、提示額を決めることが多いのです。

また、応募者の経験やスキルが、年収でどのくらい評価されてきたかを知る目的もあります。つまり、年収は経歴を判断する材料の一つとして見られているのです。

とはいえ、前職の年収だけで提示額が決まるわけではありません。むしろ、応募先の給与制度や、期待する役割によって変わることも多いです。

特に、金額をはぐらかすと、何か隠しているのではと思われることがあります。そのため、分かる範囲で正直に答えましょう。

さらに、記憶があいまいな場合は「約〇〇万円です。正確な額は源泉徴収票で確認します」と伝えれば十分です。

年収の話は、伝え方しだいで印象が大きく変わります。特に、正確な数字を落ち着いて伝えられる人は、誠実な印象を持たれやすいです。

そのため、面接の前に源泉徴収票を確認し、金額と内訳を整理しておきましょう。さらに、希望年収の根拠も一言で説明できるようにしておくと、話がスムーズに進みます。

前職の年収を正しく伝えることは、入社後の信頼関係の土台になります。数字を整理して、落ち着いて答えられるよう準備しておきましょう。