年間休日120日は多い？内訳と求人票での見方

求人票で「年間休日120日」と書かれていると、休みが多い会社のように見えます。ただ、年間休日120日が自分にとって十分かどうかは、休みの内訳や働き方によって変わります。

目安としては、年間休日120日は土日と祝日がほぼ休みになる水準です。ただし同じ120日でも休みの配分は会社によって違うため、内訳まで見て判断する必要があります。105日や110日との違いもあわせて整理しました。

年間休日120日は多い？目安の考え方

年間休日120日は、一般的に「土日と祝日がほぼ休みになる水準」と考えられます。1年は52週あるため、土日だけで約104日の休みになります。そこに祝日を加えると、120日前後になる計算です。

ただし、会社の休日カレンダーによっては、祝日の一部を出勤日にして、その分を夏季休暇などに回していることもあります。

そのため、年間休日120日は、カレンダーどおりに休める会社を探すときの一つの目安になります。事務職やメーカー、IT企業など、土日祝休みの職種でよく見かける日数です。

一方で、長期休暇がほとんどないまま120日に届いている場合もあります。「多いか少ないか」は、日数だけでなく内訳まで見て判断しましょう。

年間休日120日の会社でも、休みの配分は同じではありません。代表的なパターンを比べてみます。

※祝日の日数は年によって前後します。表の数字はおおよその目安です。

同じ120日でも、土日祝に休みたいのか、長期休暇を取りたいのかで、合う会社は変わります。自分がどちらを重視するかを先に決めておくと、求人を比べやすくなります。

ほかの日数と比べると、年間休日120日の位置づけが分かりやすくなります。

年間休日	一般的なイメージ
105日前後	週休2日に近いが、祝日や長期休暇は少ない。土曜出勤がある場合も
110日前後	土日休みに加えて、祝日の一部や長期休暇がある
120日前後	土日祝がほぼ休み。カレンダーどおりに休める目安
125日以上	土日祝に加えて、夏季休暇や年末年始休暇も長め

日数だけを見て「105日は少ないから避ける」と決めつける必要はありません。給与や残業時間、仕事内容と合わせて考えることが大切です。

年間休日が120日あっても、繁忙期に休日出勤が続けば実際の休みは減ります。休日出勤があった場合に、代わりの休みが取れるのかも確認しておきたい点です。

通常、有給休暇は年間休日に含めずに数えます。ただし、会社によっては有給の計画的な取得日を休日のように書いていることがあります。求人票に「有給含む」などの記載がないか見ておきましょう。

年間休日が多くても、交代要員がおらず休みの希望が通りにくい職場もあります。面接では「長期休暇はどのように取っている方が多いですか」と聞くと、実態をつかみやすくなります。

求人票では、年間休日の日数に加えて、休日の制度と休暇の欄をセットで確認します。「完全週休2日制（土日）」「祝日」「夏季休暇」「年末年始休暇」がそろっていれば、120日前後になる可能性が高いでしょう。

休日制度の読み方については、「完全週休2日制」と「週休2日制」の違いも知っておくと、求人票の見間違いを防げます。休日以外の条件も含めて求人票を確認したい場合は、求人票でブラック企業を見抜く方法が参考になります。

面接や内定の段階では、労働条件通知書の休日欄が求人票と一致しているかを必ず確認しましょう。口頭の説明だけで判断しないことが、入社後のギャップを防ぐいちばんの方法です。

年間休日が多い会社と少ない会社では、同じ月給でも1日あたりの給与が変わります。たとえば年間休日105日と120日では、働く日数に15日ほどの差が出ます。

転職先を比べるときは、月給の高さだけでなく、年間休日と残業時間を合わせて「働く時間あたりの給与」で考えると、条件の違いが見えやすくなります。

反対に、年間休日が多くても給与が大きく下がるなら、生活とのバランスを考える必要があります。自分が休日と収入のどちらをどれくらい重視するかを決めてから、求人を比べるようにしましょう。

年間休日120日は、土日祝がほぼ休みになる水準の目安です。ただし、同じ日数でも、祝日が休みか、長期休暇があるかで働き方は変わります。

求人を比べるときは、日数だけでなく休日の内訳、休日出勤の頻度、休みの取りやすさまで確認しましょう。